飲み会がエグい会社にはいきたくない？　イマドキ女子大生の会社見極めポイント

毎年40万人が就活生として就職活動を行い、内定を得た企業への進路を希望しています。

就活生が会社に求めるもの、というと「若いうちから環境を選ぼうなんて・・・」と突っ込まれるかもしれませんが、事実人気の企業はある程度会社の制度が整っており、「働きやすさ」を打ち出しているのもまた事実です。特に女性は男性に比べてその傾向が強いのです。ここでは人によって千差万別であることを前提に、現在就活している今時女子大生が企業に求める働く条件を聞いてみました。まだ就業していない女子大生はいろんな観点から企業を観察しているかもしれません。

男性の育休取得率が高い

女子大生がまず上げたものとして男性の育児休暇取得率があります。やはり結婚して子供を産むなら男性にも同じように家事育児を手伝って欲しいという思いからでした。

2016年度の日本における男性の育児休暇取得率はわずか3.16%です。しかしながら過去最高で数字で、日本ではまだまだ男性の育児休暇は広がっていないというのが正しい見方でしょう。

一方で男性の育休取得率が他社に比べて高ければ女性人材への良いアピールになるかもしれません。現在では日本生命保険が男性の育児休暇を完全取得しているほか、古河機械金属、シーボンが100%の取得となっています。いずれも比較的女性が多い職場であることから女性に受け入れられる職場の条件として男性の育休取得が考慮されるべきなのかもしれません。

セクハラがない

内閣府によると、平成26年度の各都道府県から寄せられた女性社員に対するセクシュアル・ハラスメント（セクハラ）の件数は11,289件となっています。ただ実情それ以上に件数はもちろん多いですし、特に中にいる人にとっては「またやっているよ」で済む話がはたから見るとそうはいきません。

実際にネット上ではセクハラを理由に退職を決めたという声も少なくなく、ハローワークに行く場合にも離職票には退職者が悪いように書かれるなど人事部がセクハラを行っている場合は特に最悪です。

飲み会のエグさ

女子大生の話題としてはいつも出ると話していたのが「飲み会のエグさ」ということ。ここでいうエグさというのは飲み会の頻度と飲む量。会社の飲み会は決して楽しくないと思う人も多く、サービス残業のようになることも少なくありません。
もちろん「飲みニーケション」という言葉がある通り日本では飲むことによって仲を深めるということもありますが、毎日、毎週オールをするといった飲み会を受け入れられないのが女子大生の意向なのです。

復職率

女子大生ならやはり気になるのが産休・育休後の復職率です。企業説明会に行けば復職率90%、95%という企業をよく見かけます。女性であれば産休を取得した後に本当にその企業に復帰できるかどうかは重要です。

しかしながらこの女子大生も含め注意すべきことがあります。それは出産が発覚してその時点で退職した人材は数字に含まれていないからです。つまり産休・育休を取得した人の中での数字であり、その前に退職した人はこの割合に含まれてはいません。

仮に自社が継続就業率100%、復職率100%なのであれば大いにアピールすべきですし、逆に個人としてそうした職場を選ぶ場合には復職率だけを見ないようにする必要があるということです。

昇進できる環境か

暗黙の了解的に男性と女性が同じように能力を発揮している現場では男性が昇進するケースが多くあります。男性に対する配慮だと思っていますが実際は空気を読むことが常習化している企業は少なくありません。

そうした環境かどうかを図る指標としてマネージャー職以上につく女性の割合が挙げられます。女性が管理職ではなくマネージャーであることが大切です。逆に働いている会社で女性が思うように昇進できない会社である場合は自分の今後が期待しにくい企業である可能性があるかもしれません。

フレックス制があるかないか

働き方改革という言葉もあってか、柔軟な個人の働き方にも目が向いているようです。「こんな人は使いこなせる！　大企業の導入相次ぐフレックスタイム制のメリットとデメリット」でも触れましたが、フレックスタイム制は多くの企業で導入するとともに、都市部で「アーバン・カオス」とも言われる満員電車の回避などストレスを軽減する効果も期待されています。

「あったら良い」という程度かもしれませんが、特にスキルが高い人を保有する企業にとっては個人のパフォーマンスを高める観点から見ても非常に重要なことでしょう。また採用する個人がフレックスタイム制を前提にしても自立して活躍できる人材であるかどうかは確認しておくべき必要があります。

働く場所

女性は男性に比べてプライベートの幸せが先に来やすい生き物です。自分の10年後の予想は男性のように「年収1,000万円」「マネージャーになりたい」のような仕事に関するものではなく、「結婚して家庭を築きたい」などが多くを占めます。

そうなると暫く付き合っている彼氏、愛する旦那さんとの関係性の保持は非常に重要なことです。大学生ならともかく結婚適齢期になればなおさらでしょう。

転勤があるからブランディングができないということではありませんが、個人と会社の雇用契約の中で妥協できるポイントが見つからないのであれば無理に就業する、雇用する必要性はないのです。

まとめ

もちろん会社のステータスとしてはなんでも備えていれば良いというものではありません。

それでもネームバリューを除いても「良い会社」と思われていることに越したことはないのです。働いている側からしても自分の会社がいかに魅力的であるかを語ることで自社の優位性を認識する機会は愛社精神を育む意味でも重要です。逆に企業側は従業員にどう自社を魅力的に伝えるかによって採用上での伝え方が大きく異なります。

自社がどの点で優れているのかを把握することで会社が伝えたいメッセージを的確に伝えることができるのです。